東京科学大学工学院経営工学系博士課程修了（工学博士）、オーストラリア国立大学公共政策学修士課程修了他。気候変動、大気汚染など幅広い環境政策に従事してきた他、二国間クレジット制度（JCM）、パリ協定国際交渉、国連専門機関勤務など、国際分野においても多くの経験を有している。現在、気候変動観測研究戦略室長として、GOSATシリーズの企業等へのデータ利活用や、衛星データを活用した温室効果ガス排出量推計方法の国際標準化等を進めている。

1996年東京大学理学部化学科卒業。2001年同大学院理学系研究科化学専攻博士課程修了、博士（理学）の学位。2001年国立環境研究所研究員、その後主任研究員を経て、2010年より室長、2022年より副領域長、2025年より領域長を務める。名古屋大学大学院環境学研究科客員教授を兼務。専門は大気化学で、地球規模の大気質について地上観測・モデル・衛星観測を統合的に利用した研究を行っている。日本大気化学会、日本地球科学会、日本地球惑星科学連合、米国地球物理学連合の会員。環境省や国際機関と連携し、地球規模やアジア地域における気候変動及び大気汚染に関する政策貢献も多数。2017-2020年に地球大気化学国際協同計画（IGAC）の共同議長を日本人として初めて務め、現在は地球観測衛星委員会（CEOS）大気組成バーチャルコンステレーション（AC-VC）の共同議長を務めるなど、大気化学や衛星観測に関する国際委員会のリーダーとして国際連携を推進している。

2000年、宇宙開発事業団（現、宇宙航空研究開発機構）入所。気候変動観測衛星「しきさい」搭載の多波長光学放射計（SGLI）や、温室効果ガス・水循環観測技術衛星「いぶきGW」搭載の温室効果ガス観測センサ3型（TANSO-3）など、主に衛星搭載光学センサの開発・運用に従事。

慶應義塾大学環境情報学部卒業、同大学院政策・メディア研究科修士課程修了、博士（政策・メディア）。中央大学研究開発機構機構助教。GIS・リモートセンシングとデータサイエンスを基盤に、大気輸送モデルとグリーン関数による逆解析を専門とし、温室効果ガス排出量の推計・インベントリ検証に取り組む。2014年度より環境省委託のもと、GOSATシリーズ衛星観測データによる推計値を国家インベントリと比較・検証する手法を構築し、モンゴルを対象に衛星によるCO2排出量推計を世界で初めて隔年更新報告書（BUR）に掲載しUNFCCCへ提出。中央アジア等諸国における各年透明性報告書（BTR）のUNFCCC提出における報告の透明性向上に展開し、かつ日本発の推計手法として、IPCCガイドライン化・国際標準化を推進する環境省事業を実施中。

2006年入行。主に営業本部、海外で法人営業に従事し、幅広い産業セクターに対してファイナンスソリューションを提供。産業リサーチ＆プロデュース部/投資・事業開発チームヘッドを経て、宇宙イノベーション室を立ち上げる。衛星データサービス企画株式会社取締役を兼務。

宇宙ビジネスの促進と産業エコシステム形成を目指す一般社団法人SPACETIDEの共同創設者 兼 代表理事 兼 CEO。
2015年の創設以来、35カ国・25業種の業界リーダーが集う日本初の国際宇宙ビジネスカンファレンスを主催する等様々な業界横断活動を推進。
また、A.T. Kearneyで20年以上、経営コンサルタントとして宇宙業界を含む多様な企業や政府機関を支援。
日本政府の宇宙戦略基金プログラムディレクター。内閣府 宇宙政策委員会、総務省、文部科学省等の各種委員を歴任。
著書に「宇宙ビジネス入門 Newspace革命の全貌」（日経BP社）。
東京大学工学部卒。

損害保険ジャパン株式会社 海上航空保険業務部 貨物・運送グループにて、貨物分野を中心とした引受審査（アンダーライティング）業務に従事。併せて、新商品・サービス開発やDX推進も牽引している。
2012年入社。保険金サービス部門を経て、経営力人材育成型の海外研修にて香港でのEC事業開発に従事。その後、現在の海上保険分野へ移り、イスラエルのイノベーション拠点（Digital Lab TelAviv）での技術リサーチ等を通じ、テクノロジーと保険を掛け合わせた新規ビジネス創出に携わる。
近年は宇宙技術の活用に注力し、2024年（COP29）および2025年（COP30）にて「衛星によるメタン検知とリスクソリューション」をテーマに登壇。2025年8月に同ソリューションのローンチを実現した。気候変動リスクに対する先進的なアプローチとビジネスの成立を追求している。

2001年、宇宙開発事業団（現JAXA）入社。国際調整業務、ALOS（だいち）の防災利用プロジェクト、小惑星探査機はやぶさプロジェクトの帰還業務などに従事。2019年5月よりさくらインターネットにて、衛星データプラットフォーム「Tellus」のプロジェクト全体統括を担う。 さくらインターネットの執行役員を経て、2022年6月より株式会社Tellus 代表取締役社長に就任

東京都立大学で航空宇宙システム工学の修士号を取得。日本を代表する宇宙メディアプラットフォーム「宙畑」を設立し、政府の衛星データプラットフォーム「Tellus」に貢献。その後、株式会社sorano meを設立。2022年にArchedaを共同設立し、現在は宇宙およびサステナビリティ関連の複数の委員会に所属している。

筑波大学大学院 博士前期課程修了（地球科学）。在学中より水文学・農業気象・衛星リモートセンシングを軸とした研究に従事。修了後は農業×AI領域での技術開発・事業開発を経て、サグリ株式会社へ参画。同社では事業開発・技術開発・知財を担当し、衛星データ × 機械学習 × 土壌炭素モデリングを核とする農業分野のMRV（Measurement, Reporting and Verification）技術および温室効果ガス排出量算定ソリューションの研究開発に従事。農業分野におけるカーボンクレジットプロジェクトおよび脱炭素プロジェクトに従事し、Verra VM0042、SBTi、JCM（二国間クレジット制度）等の国際カーボンクレジット方法論への適合技術開発に取り組むほか、農業×リモートセンシング分野で複数の特許を保有する。専門は水文学、農業気象、衛星リモートセンシング、機械学習。